メディアは銀行や企業よりも社会に有害とアメリカ国民の多数派が回答

日本国内のみならず、アメリカでもメディアは検閲、捏造（ねつぞう）、プロパガンダを行うものだという認識が広がっている。ピュー・リサーチ・センターが最近行った世論調査によると、アメリカ人の多数派が、ニュース・メディアはその他のどの組織や機関よりも国に対してネガティブな影響をもたらす存在だと回答している。アメリカ人は、ほとんどの「ニュース」がプロパガンダ・メッセージに満ち溢れており、世論誘導を行おうとしていると見ている。

ピュー・リサーチ・センターが行なった同世論調査によると、64％がメディアは米国に損害をもたらしていると考えていると回答した。これは銀行（39％）や大企業（53％）よりも高い数字。

ピュー・リサーチ・センターの世論調査の他にも、米国内のメディアが偏向報道を行なっているとする調査結果が発表されている。

ランド・コーポレーションが行なった調査結果によると、主要メディアは、積極的にアメリカ社会に不和のタネをまいている、と受賞歴のあるジャーナリスト、クリス・ヘッジズ氏はRTに語っている。　メディアは、事実について報じるのではなく（意見対立する）両側が互いに憎悪することに注力しており、世論の大部分がそれに気がつかず、彼らの理性が自身の感情的な反応によって支配されることを構わないと考えている。–SHTFPlan

メディア・アナリストのリオネル氏は、こうした調査結果は驚きではないと語る。

リオネル氏は次のように述べている：

メディアは、視聴者が理性的な判断を行えるように情報を提供しているのではない。メディアはそんな情報提供は行なっていない。メディアは企業のツールでしかない。

しかし、これら世論調査でアメリカ国民の間で不信感が高まっているのはメディアに対してだけではない。企業や政府などの支配者層の全てに対して、アメリカ国民の不信感が高まっていることが明らかになっている。

アメリカにおける主要メディアの偏向報道や捏造報道が深刻化していることと、その受け手である一般市民がそんなメディアの「ウソ」に気が付き始めていることは、日本の状況ととても類似している。視聴者に見捨てられた時、テレビや新聞などの主要ニュース・メディアはどうなるのだろうか。

執筆者

編集部

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