Dr.ファウチは武漢ウイルスについてデマを吐き続けている|口コミで広がったドキュメンタリー動画をYouTubeとFacebookが削除
またYouTubeが話題の動画を削除した。今回は、160万回以上の再生回数を記録していた約25分のドキュメンタリー動画だ。その動画のタイトルは『Plandemic(プランデミック)』。
『Plandemic(プランデミック)』とは、「Plan(計画)」と「Pandemic(パンデミック)」を掛け合わせた造語であり、その意味は「計画されたパンデミック」である。
特に武漢ウイルスに関しては、YouTubeやフェースブック、グーグル、ツイッターなどシリコンバレーの大手IT企業が非常にナーバスになって検閲を強化しており、政府機関やWHOなどの国際機関が発信する公式見解に疑問を呈する意見、考え、批判を言論統制しているというのは否定しようがない現実である。そして今回、大手IT企業から検閲を受けたドキュメンタリー動画「Plandemic(プランデミック)」の中では、アメリカのコロナウイルス対策チームのトップ医師を務めるDr.ファウチについて、彼の元同僚で彼の長年の不正行為を知ると主張しているジュディ・ミコビッツ博士が、「Dr.ファウチの嘘と不正」について語っている。
ジューディ・ミコビッツ博士は、1984年から国立アレルギー感染症研究所(NIAID)の所長を務めているDr.ファウチが、COVID-19(武漢ウイルス)について「まったくのデマ」を吐き続けていると語っている。
この動画の中で、ミコビッツ博士は、Dr.ファウチが過去に数百万人もの人々を死に導いたプロパガンダ(デマ)を広げたと主張している。Dr.ファウチに関する最大の告発の一つは、1980年代初頭に行われたHIVの発見に関する名誉争いにまで遡る。
ミコビッツ博士は、フランスで感染者たちの唾液と血液から彼女自身がHIVを分離することに成功したと主張している。しかしDr.ファウチはその研究成果の発表をわざと遅らせることに関与し、その結果、知人がHIV発見の名声を手にしたと主張している。当然、HIVウイルスを発見しノーベル賞を受賞したフランスのモンタニエ博士にも言及している。そしてこの研究成果の発表を遅らせたことで、HIVウイルスがさらに広がり死者が増えることになったとミコビッツ博士は主張している。
しかしこの動画の中でこうした主張の裏付けは行われていない。こうした主張は、4月に、ロバート・F・ケネディーJr.によっても拡散されている。ロバート・F・ケネディーJr.は、自身が議長を務める非営利組織のChildren’s Health Defense(子供達の健康保護)のサイト上でこうした主張の詳細を掲載している。
また、彼女は米国でのCOVID-19の死者数の数え方についても疑問を呈している。これについては複数の医師たちも疑問を抱いており、自分で撮影し投稿した動画やテレビインタビューの中で同様の疑問について語る医師たちの様子が紹介されている。例えば、感染が不明でもCOVID-19を死因と記入するよう圧力を受けていると複数のアメリカ人医師が語っている。さらに、死因をCOVID-19とすることで、病院は一人あたり1万3000ドル(約140万円)の「COVID-19手当」が政府の医療費補助制度から降りるという「インセンティブ」が与えられているとミコビッツ博士は指摘している。
SARSが初めて発生してから20年もたたずその進化系であるCOVID-19ウイルスが自然に発生するのはありえないともミコビッツ博士は語っている。こうした変異が自然界で発生するには800年はかかると指摘している。
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YouTubeが削除したこの約25分間のドキュメンタリー動画『Plandemic(プランデミック)』は、本編をPRするための短編(本編を分割した第1話)となっている。その第1話が、バイラル動画として160万回以上の再生回数を記録していた。フェースブック上にも同じ動画が投稿されていたが、フェースブックもこの動画を削除している。
しかし『Plandemic(プランデミック)』をPRするウェブサイトが立ち上げられており、今回削除された動画もそこで視聴することができる。(あいにく日本語字幕はついていない。)第2話以降は、順次公開される予定だという。
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Heavyのジェシカ・マクブライド記者は、ミコビッツ博士が新刊『Plague of Corruption(汚職という疫病)』を出版しており、アマゾンでの読者レビューでは5個中4.5個の星がつけられていると報じている:
新刊を出版しているミコビッツは、このドキュメンタリー映画をプロモーションするための第1話に登場している。彼女の科学界でのキャリアは波乱万丈に満ちており、逮捕、訴訟、研究成果の取り消し、ファウチに対する複数の申し立て、そしてネバダ州レノにある神経免疫症に関するウィットモア・ピーターソン研究所(Whittemore Peterson Institute for Neuro-Immune Disease)の創設者たちとの確執といった出来事に集約されている。
さらに、この動画の中で、ミコビッツ博士は、自身が過去に発表した重大な研究成果で、「動物や胎児の細胞を一般的に(ワクチン開発に)利用する方法では、壊滅的な疫病を慢性病として引き起こす」危険性があることを明らかにしたと主張している。また、「巨大製薬会社の手先たち」は彼女の「名声、キャリア、そして私生活」を破壊するために攻撃をしかけてきたとも語っている。
Heavyのジェシカ・マクブライド記者はさらに次のように報じている:
この『Plandemic(プランデミック)』の動画の中で、ミコビッツは他の主張も行っており、(研究成果の)特許には製薬会社との利害衝突が絡んでいること、そして彼女は一般大衆への大規模なワクチン投与という考えを批判している。「彼らがすでに様々なワクチンでそうしてきたように、大規模ワクチン接種は数百万人を殺害することになる」と彼女は語る。ただし彼女は反ワクチン主義者ではないと強調する。人々にワクチンを受けるよう後押しするために、COVID-19に自然療法を使わないという戦略には、金銭的なインセンティブがあると彼女は主張している。
ミコビッツは、『疫病:一人の科学者によるヒト・レトロウイルスと慢性疲労症候群(ME/CFS)、自閉症、そしてその他の病気に関する真実を求める果敢な追及(Plague: One Scientist’s Intrepid Search for the Truth about Human Retroviruses and Chronic Fatigue Syndrome (ME/CFS), Autism, and Other Diseases)』というタイトルの書籍を共同執筆しており、世の中にあるワクチンの30%にはレトロウイルス(*)が含まれていると主張している。この書籍にはロバート・F・ケネディーJr.による前書きが含まれている。5月6日時点で、この書籍はアマゾンのベストセラー・リストで第2位となっている。-Heavy
* レトロウイルスとは?
エイズや成人T細胞白血病などを引き起こすウイルスの種類。レトロウイルスには,ウイルスの遺伝子であるRNAをもとにしてDNAをつくり増殖するという特徴がある。そもそも,人間や他の生物のもとになる設計図はDNAであり,それを伝えるのがRNAの役割の一つである(この働きをするRNAをメッセンジャーRNAという)。しかし,レトロウイルスはRNAの構造をDNAに転写(コピー)するという逆転写酵素をもつため,DNAを生成することが可能になる。RNAがつくったレトロウイルスDNAは,宿主(自分が寄生している生物)の細胞のDNAに安定的に組み込まれ,それが効率よく転写されて,ウイルスは増殖する。癌(がん)の原因となるレトロウイルスは,こうして宿主の細胞をウイルスの一部に変化させ,この過程で細胞の遺伝子が変化するために,癌細胞ができるのである。レトロウイルスの研究によって,現在では,遺伝子の変化が癌化の主要な原因であるという概念が確立されている。(出典)
当然『Plandemic(プランデミック)』には賛否両論の意見が寄せられている。
Use critical thinking when being fed conspiracy theory videos like #Plandemic. None of it is even remotely true and is not backed up by any evidence. https://t.co/VoJuEnCPKO
— Jim Chaffee 🇺🇦 (@JimChaffeeEM) May 7, 2020
【訳】プランデミックのような陰謀論動画を見せつけられる際には批判的思考を持つように。この中身は真実をかすりもしないことばかりで、主張を裏付ける証拠が一切ない。
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中身の批判は科学者たちに譲るとして、しかしグーグルやその子会社のYouTube、そしてフェースブックといった大手IT企業は、一般ユーザにそうした批判的思考をさせない。「一般ユーザをデマ情報から守る」という名目で、ユーザの前からコンテンツを消すという検閲を行っている。
大衆は批判的思考ができない「守られるべき存在」という前提に立つということは、裏を返すと自分たちはその思考判断ができる「大衆とは異なる存在(=選民)」であるとの前提に立っていることも意味する。大衆を「守る」ということは「管理する」ということでもある。いくつかの国家は、大衆は管理されるべき存在と考え、大衆の言論統制を積極的に推し進めているが、シリコンバレーのIT企業はこうした言論統制国家にどこか似てきてはいないだろうか?
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