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オールドメディアが伝えない海外のニュース

サイバー・シンポジウムが開幕:2020年大統領選挙で選挙結果が盗まれたことを証明することが目標——選挙が盗まれたという主張が「誤り」であることを証明できた人には賞金500万ドル

マイク・リンデルCEO

米国の寝具会社MyPillowのマイク・リンデルCEOが主催する「サイバー・シンポジウム」が、8月10日(火曜)~12日(木曜)までの3日間の予定で開幕した。2020年大統領選挙は、誰がいかにして盗んだかを、サイバー分野の専門家たちによる分析や積み上がる証拠によって証明することを企図している。

 

選挙が盗まれたとするリンデル氏の主張が誤りであることを証明できた人には、最大500万ドル(約5億5000万円)の賞金を与えるとリンデル氏は発表している。

 

サウスダコタ州最大の都市スーフォールズで10日(火曜)午前9時(米国中部標準時間)に始まった「サイバー・シンポジウム」は、1日24時間、3日連続で開催され、オンライン上でライブ配信も行われている。

 

マイク・リンデル氏が立ち上げたSNSサイトFRANKに「サイバー・シンポジウム」の動画が随時アップされている。

 

また、スティーブ・バノン氏のネット番組War Room Pandemicや、保守系メディアのライト・サイド・ブロードキャスティング・ネットワーク(RSBN)が動画共有サイトrumbleで「サイバー・シンポジウム」の様子をライブ配信している。

 

【War Room Pandemicがライブ配信するチャンネル】

 

 

【RSBNがライブ配信するチャンネル】

 

 

そして初日のオープニングで、マイク・リンデル氏は以下の動画を上映している。「誰が、なぜ、そしてどのようにして2020年大統領選挙を盗んだか」を説明する動画となっており、参加者たちにこの動画を拡散することを呼びかけている。

 

 

昨年11月からBonaFidrが伝えてきた内容とほぼ重なる内容であり、新たな情報は含まれていないが、短編ドキュメンタリー映像としてうまくまとまっており説得力ある内容となっている。

 

以下はこの動画が指摘するポイントと重複するBonaFidrの過去記事:

チャイナ政府が75%以上の所有権を持つUBS証券Co LTD、その米国子会社が、ドミニオン社の親会社ステイプル・ストリート・キャピタルに4億ドルを支払う——チャイナ政府がドミニオン社を購入か?

【ドキュメンタリー映画】「キル・チェーン:アメリカの選挙に対するサイバー戦争」——投票機械が抱える脆弱性の実態を暴露

 

ドミニオン社のトロント・オフィスが入居する同じフロアに、ソロス財団が出資するタイズ・カナダ財団が入居

 

ドミニオン社には、ジョージ・ソロス、ベネズエラのウゴ・チャベスが関わっている|ジュリアーニ顧問弁護士が語るも、ドミニオン社は全てを否定

【オピニオン記事】いかにジョージ・ソロスが我々の選挙を盗んだか:アルバニア人愛国者からの教訓

【論説記事】Foxニュースにもジョージ・ソロスの息がかかったコメンテーターが潜入|ニュート・ギングリッジ元下院議員

 

【オピニオン記事】「チャイナは国家安全保障にとって最大の脅威」——そして「スーパー・ソルジャー」開発実験を行なっている——ラトクリフ国家情報長官

中国がNBAコミッショナーにヒューストン・ロケッツのGMを解雇するよう要求:香港の民主化デモを支援するツイートを発信したことが発端

【ドキュメンタリー動画】ジョー・バイデン候補の息子は、チャイナ政府や人民解放軍と複数のビジネス契約を締結。アメリカの国家安全保障を危機にさらしている

 

「米国政府はチャイナの『興隆』を支援するべき」——バイデンが指名した国家安全保障担当補佐官・候補のジェイク・サリバン氏、その過去の発言に注目が集まる

【動画あり】チャイナは米国人のDNAを収集しようとしている——米諜報機関職員が警告

ドミニオン社の重役にペロシ下院議長の首席補佐官!大株主は「チャイナ・クイーン」として知られるファインスタイン上院議員の夫——ミシガン州など全米28州で不正な票の書き換えを行った疑いがある電子投票システムを製造した会社

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