投票機械ドミニオン社の告発者2名が選挙不正について名乗り出る——寝具会社マイ・ピローのリンデル社長が明かす |

熱烈なトランプ支持者として知られ、2020年の不正選挙を明らかにするための草の根活動を行っている寝具会社マイ・ピローのマイク・リンデル社長は、3月26日（金曜）、スティーブ・バノン氏のネット番組に出演した際、ドミニオン社が選挙不正に関与していると告発する2名が名乗り出ていることを明かした。

ドミニオン社は、シドニー・パウウェル弁護士、ルーディ・ジュリアーニ弁護士、そしてマイク・リンデル社長が同社の名誉を毀損したとして、各個人を相手取り、それぞれ13億ドルの損害賠償を請求している。さらに、ドミニオン社はFOXニュースに対しても名誉毀損訴訟を起こし、16億ドルの損害賠償を請求していることが3月26日（金曜）報じられた。ドミニオン社が個人ではなく法人を名誉毀損で訴えたのはこれが初のケースとなっている。

しかしリンデル社長はドミニオン社に謝罪するどころか、同社の不正を暴こうと反撃に打って出ている。

スティーブ・バノン氏の番組の中で、リンデル社長は新たなドキュメンタリー動画『確実な妨害（Absolute Interference）』をまもなく公開する予定であると紹介した：

バノン氏：この新たな映画『確実な妨害（Absolute Interference）』をいつ公開する予定なのか、視聴者に説明していただけますか？

リンデル社長：（映画の中の）１カ所、1人の証言者がとても優れていたので、私は彼の部分を抜き出した動画を今週後半に公開する予定です。私のサイトLindellTV.comで視聴することができます。その翌週に、『確実な妨害（Absolute Interference）』を公開する予定です。・・・具体的な公開日は決めていません。私のSNSである『Frank（フランク＝‘率直に意見を言う’の意味）』の立ち上げと連携させたいと思っています。

『確実な妨害（Absolute Interference）』

【訳】

確実な妨害

事実・・・外国の敵対相手たちがアメリカの選挙にハッキングした

熱烈なトランプ支持者である、寝具会社MyPillowのマイク・リンデル社長が、ユーチューブとツイッターを掛け合わせたようなSNSサイトを立ち上げる予定と語る。「構築し始めて4年が経っている。これは全くアメージングなものだ。市場で誰も持っていない技術を採用している」とリンデル社長は語っている。リンデル社長は、ツイッターから利用停止にされている。【英語版エポックタイムズの記事】
— Official BonaFidr Tuesday, March 16, 2021

さらにこの番組の中で、次のような会話のやり取りが行われている：

バノン氏：できる限り具体的に話をしましょう。この映画の中で、実際にドミニオン社に雇われている社員、もしくはコントラクターが、告発者として登場し、そしてあなたがドミニオン社との訴訟の中で主張している内容を裏付ける証拠を提示するとおっしゃっているのでしょうか？彼らはドミニオン社の社員またはコントラクターなのでしょうか？

リンデル社長：彼らは告発者です。彼らがドミニオン社のために働いているかどうかというのはお話しすることができません。彼らは（映画の中で）個人が特定できないように変装する必要がありました。彼らはボディーガードに守られながら逃げる必要がありました。彼らのうちの1人は、何度も脅迫を受けています。彼は情報を知り過ぎたため、正体を隠して生活せざるを得なくなりました。

もう1人の人物は、すでにお話ししたように、ジョージア州の（上院の）決選投票で彼ら（ドミニオン社/民主党側）が携帯電話で行ったことについて、インターネット上で暴露した人です。

しかし彼らはこの映画で証言するうちの2人にすぎませんが、彼ら以外にも・・・私たちにはおそらく1日で100件のeメールが送られてきています。毎日100人の人たちが私たちにコンタクトを取ってきており、『私はこんな情報を持っている、あんな情報を持っている』と情報提供してくれています。しかも全米のいたる場所からです。ウィスコンシン州、アリゾナ州マリコパ郡、ジョージア州、ニューハンプシャー州などです。・・・

真実は一つです。その真実はいずれ明るみに出る。・・・

この映画以外にも、6週間にわたって、毎日、私たちは証拠を公開していく予定です。これに比べると、ウィキリークスが子供のおもちゃに見えてくるでしょう。私たちは証拠の公開を継続的に行う予定です。全米だけでなく、全世界の人々に知らせる予定です。民主党、共和党に関係なく、これら証拠を見た人は深刻な懸念を抱くはずです。チャイナからの攻撃が行われ、外国による干渉があり、共産主義国、社会主義国が、私たちの国に入り込んでいるのです。・・・

バノン氏：話をそこで止めてください。1日100人から情報提供があると話されていますが、告発者は、その他の別の組織の人間で自称告発者なのでしょうか、それともドミニオン社や他の投票機械メーカーの社員、元社員、もしくはそうした投票機械メーカーのコントラクターなのでしょうか？

リンデル社長：私からはこのようにお答えしましょう。その質問の両方とも、答えはイエスです。